第7回のゲストは、豊かな海を守っていくために日本のトップシェフたちと連携して活動する、一般社団法人「Chefs for the Blue（シェフスフォーザブルー）」代表理事の佐々木ひろこさんです。フードライターとして活躍する中で、漁獲量が激減している現実に気づき、海の現状に危機感を持ったことから団体を立ち上げて、精力的に活動されています。未来に残していきたい食文化などについてお聞きします。
プロフィール
日本で国際関係論を、アメリカでジャーナリズムと調理学を、香港で文化人類学を学び、企業勤務ののちフリージャーナリストに転向。フードライター、エディター、翻訳家として、食文化やレストラン、食のサステナビリティ等をテーマに、雑誌、新聞、ウェブサイト等に寄稿している。ワールド・ガストロノミー・インスティテュート（WGI）諮問委員。水産庁の水産政策審議会特別委員。ジャパン・サステナブルシーフード・アワード審査員。フードライターとしての仕事の中で、漁獲量が激減している日本の水産業の現状に衝撃を受け、水産資源の保全と回復のために東京のトップシェフらと「Chefs for the Blue」を立ち上げ、イベント開催や講演などを開催。その取り組みは、アメリカの海洋保全団体主催の国際コンペティションで優勝するなど、国内外で評価が高い。
編集部
海の未来を考えるために設立された「Chefs for the Blue」。どういう団体でしょうか。佐々木さん（以下敬称略）
「Chefs for the Blue」は日本の水産資源の保護や回復を目的に、さまざまな活動をしています。国内外の研究者やNGOなどに学びを得ながら、東京のトップシェフたちと一緒にサスティナブル・シーフード※に関するイベントや講演会を、これまで多数実施してきました。
編集部
水産資源の持続可能な未来に向けて、最近の動向を教えてください。佐々木
国の方針、水産庁のスタンスが大きく変わりました。2020年12月、70年ぶりに改正された漁業法が施行され、科学的な根拠に基づいた資源管理に向けて大きくシフトしています。 そして私も、8月から水産庁水産政策審議会に特別委員として関わることになりました。私のような人間、魚の使い手側の人間が、重要政策を審議する会議に参加するというのは、これまではほとんどなかったこと。体制の変化を肌で感じています。
また、企業からの問い合わせが増えたのもここ1年のこと。オリンピックの影響もあり、社会全体がSDGsの盛り上がりを見せていることとの相乗効果でしょうか。編集部
コロナ禍の影響はありませんか。佐々木
もちろんあります。イベントなどを開催できないこともありますし、何より、飲食店はどう生き残るかという瀬戸際にも直面して、なかなかに大変な状況です。
そんな中、9月に「Chefs for the Blue」の京都チームを立ち上げることになったんです。今までは東京を拠点とした活動でしたが、京都のシェフを束ねるリーダーとなるシェフがいて、以前からやりたいと申し出てくれていたのが、ようやく実現しました。コロナ禍によって動けないこの時期を逆手に取り、京都ではこれから一年間かけて勉強会を行っていきます。新たな出会いや展開が広がることを嬉しく思っています。編集部
料理人の方のサスティナブルな水産物への関心は高まっていますね。消費者へのアプローチはいかがでしょうか？佐々木
消費者も声を上げていかないといけないと思っています。実際にそれで社会の流れが変わるのですから。2021年2月に、都内と神奈川県内の東急ストアなどで、ASC認証を取得した真鯛を販売するイベントを試験的に行いました。値段が割高なこともあって、これまでサスティナブル・シーフードは売りづらいものではあったんですが、とても好評で。この7月にはマルエツやイオンなど、幅広いブランドのスーパーで店舗数を大きく拡大して実施されました。「サスティナブルな魚が欲しい」という消費者の声が、流通企業の方針を変えたんです。Chefs for the BlueのWEBサイトより抜粋編集部
一部の消費者の声が、流通業界に変化をもたらしたんですね。佐々木
魚はワイルドなものなので、「いつ獲れる」「どのくらい獲れる」といったことは、養殖を除いて本来はわからないもの。大昔は海に魚がいっぱいいて、それを山のように獲り、集められるだけ集めていた。たぶん、廃棄もたくさんしていたはず。しかし、そんな市場流通は成り立たなくなっています。流通の方々には、これまでの「当たり前」を考え直してください、とお伝えしています。
そして、この考えを一般消費者のレベルにまで広げていかないといけない。ちょっと極端かもしれませんが、スーパーに行ったら「今日は資源管理のため、○○魚はありません」というPOPが貼られる時代がくるかもしれません。編集部
社会全体で意識を変えていかなければならない時期に来ているんですね。佐々木
水産資源のサスティナビリティ向上を目指して活動されている団体はたくさんあって、私たちはその背中を追いかけながら日々努力しています。そのなかでフォーカスされているのは、やはり漁業者さんや流通がほとんど。逆に私たちは、それを使う側に立ち、活動していくことに意味があると思っています。
魚は漁業者さんだけのものではありません。魚が減って困るのは15万人いる漁業者さんだけでなく、1億2000万人の日本国民全員なんです。シェフを通じ、消費者の声を代表するグループとして、その責任を感じています。編集部
シェフ、そして食文化の視点から海を守る「Chefs for the Blue」の取り組みに共感します。佐々木さんのお話を伺い、水産物の資源量が実際どうなっているのか、もっと知りたいと思いました。その上で、スーパーなどで水産物を購入する際に、できるかぎり持続可能なものを選ぶように心がけたいと思います。ありがとうございました。
